チエル、Tbridge®活用で3自治体の学校ネットワーク改善事例を公開

    画像:PR TIMES(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000107.000067516.html)より

    チエル株式会社が2024年8月、「無線通信可視化・安定化ソリューション『Tbridge®』ネットワーク環境改善事例集」を発行した。GIGAスクール構想第2期において、校内の安定した通信ネットワークの環境整備に必要不可欠なネットワークアセスメントと改善に向けた取り組みに関する自治体の事例をまとめたものだ。

    目次

    大分県、福井県、茨城県の3自治体がTbridge®を活用

    GIGAスクールに積極的に取り組んでいる自治体として知られる大分県玖珠町教育委員会、福井県教育庁教育行政課、茨城県つくばみらい市教育委員会がTbridge®を活用し、ネットワークアセスメントを実施している。事例集では各自治体の担当者へのインタビュー取材を通じて、課題の把握から解消、その後の取り組みまでを詳細に紹介している。

    茨城県つくばみらい市教育委員会の担当者は、「かつては7割以上のiPadがクラウド環境で使えなかった富士見ヶ丘小学校だが、今は100%がネットワークにつながっている」と述べ、Tbridge®導入による劇的な改善効果を報告している。

    福井県教育庁教育行政課の担当者からは、「Tbridge®の最適化をONにしたところ、ダウンロード速度(最大)が760Mbpsくらいまで跳ね上がった。ベンダーも『見たことがない数値だ』と目を見開いていた」という驚きの声が上がっている。

    大分県玖珠町教育委員会の担当者は、「学校からつながりにくいと連絡がきたら、Tbridge®でセッション数やログを確認。データを基に『校内ネットワークの不具合か』『外部のインターネット環境が原因か』を検討し、適切な対処ができる」と、Tbridge®の活用によって迅速かつ的確な問題解決が可能になったことを強調している。

    ネットワークアセスメントの具体的な改善効果

    事例集では、Tbridge®導入によってダウンロード速度、パケットサイズ、応答時間などがどのように変化したかを示すグラフやデータを掲載している。具体的な数値で解説することで、他の自治体や学校現場でTbridge®を導入した際の効果をイメージしやすくなっている。

    数値で見るTbridge®の効果

    Tbridge®導入前後の比較データを見ると、ダウンロード速度が数倍から数十倍に向上したケースや、パケットロスが大幅に減少したケースなど、目覚ましい改善効果が確認できる。例えば、ある学校では導入前の平均ダウンロード速度が10Mbps程度だったのに対し、導入後は100Mbps以上に向上したという報告もある。

    Tbridge®の特徴と導入状況

    Tbridge®は、PCやタブレットなど複数の端末からデジタルコンテンツに同時接続する際に発生しやすい「遅い」「よく切れる」「つながらない」といった問題を可視化し、原因を制御することで遅延要因を解消するソリューションだ。累計出荷台数2,000台以上、国内の約10%の自治体の教育委員会(約170自治体、約2,000校)で利用されている。

    Tbridge®の3つの主要機能

    1. 把握:ロスやディレイ・再転送など障害の有無を一目で確認できる。端末数やトラフィック量などの状態を把握し、問題の原因を特定する。改善後の効果も確認可能だ。
    2. 改善:無線LAN向けのWireless TCPを搭載し、有線と無線が混在するネットワークに対応。無線通信状態に合わせてデータを転送する。管理者の介入なしで自動でパケットロス、ディレイ、再転送といった問題点を改善し、転送速度を高める。
    3. 安定化:トラフィック分析・改善・制御の動作を常に自動で繰り返す。ユーザーに均等な使用機会を与えることで快適に無線LANを活用でき、管理者は負担なく効率的に運用できる。

    事例集の無料提供と今後の展望

    チエル株式会社は、「無線通信可視化・安定化ソリューション『Tbridge®』ネットワーク環境改善事例集」を希望者に無料で提供している。教育現場のICT環境整備に携わる関係者にとって、貴重な参考資料となるだろう。

    今後、GIGAスクール構想の更なる進展に伴い、学校のネットワーク環境の重要性はますます高まると予想される。Tbridge®のような先進的なソリューションの活用が、教育のデジタル化を支える重要な鍵となる可能性が高い。

    教育ICT専業メーカーであるチエル株式会社は、引き続き教育現場の声を製品やサービスの開発・バージョンアップ、情報発信に反映していく方針だ。教育のデジタル化が進む中、こうした取り組みが学校のICT環境整備にどのような影響を与えるか、今後の動向に注目が集まる。

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